日本のプロ野球は本当に16球団になるのか?

 

 

 

 

 

 

 

安倍内閣が6月に発表する経済成長戦略の中で、
プロ野球球団の増設を打ち出すことが明らかとなり、話題をよんでいる。

 

 

現在の12球団から16球団に増やすことで、
地方都市と地方経済の活性化を図ることが狙いだ。

 

 

かつて16球団だったメジャーリーグが、
現在は30球団になり、地域活性化に繋げていることに倣ったもので、
具体的な本拠地候補として沖縄・静岡・四国・北信越の4ヶ所をあげている。

 

 

横浜ベイスターズがTBSからDeNAに売却される際、
新潟への移転の可能性が取りざたされた。

 

 

結局は横浜に留まったものの、県を上げて取り組んでいることから、
いずれはどこかの球団が移転するかもしれないし、
独立リーグに参加している、『新潟アルビレックス』 が、
NPB入りして、セ・パどちらかのリーグに所属するかもしれない。

 

 

しかし、増える可能性もあれば減る可能性もある。
ヤクルトや西武、ロッテなどは身売りの話が尽きない。

 

 

1リーグの話が出て、選手会がストライキを起こした時の騒動は、
繰り返して欲しくないものだ。

 

球団増設を実現するには、政府の支援だけでなく、
スポンサー企業の後押しが不可欠なのは間違いない。

 

 

創設10年で初優勝を果たし、大震災の傷跡がいまだに残る、
東北の人達を勇気付けた、昨シーズンの東北楽天がいい例だ。

 

 

しっかりした財政基盤がなければ、戦力均衡の公平さも保てず、
負け続けることで、地域活性化に繋がるどころか、
返って逆効果になることもあるだろう。

 

 

目先の利益にこだわるのではなく、官民一体となって、
野球というスポーツを通じて、
真の地域活性化に繋がる事業を、進めて欲しいものだ。